横浜ゴムの省エネ診断

既存ポンプの入替で50%以上の電力コスト削減に成功

Roberto De Vido

2009年の後半、グルンドフォスポンプ㈱の浜松営業所長の山下は、彼の担当する販売店の一つから電話を受けました。その電話は、日本を代表するタイヤメーカー、横浜ゴムの工場で、故障したポンプがあるので、入れ替え用としてグルンドフォスのポンプを紹介してもらえないか、というものでした。

山下は、同社の5つのタイヤ工場の一つ、新城工場に同行し、そこで、同工場の服部健一主任に初めて会ったのでした。工場内を案内されている間、山下は同工場の生産ラインに冷却水を供給しているメインのポンプが、少なくとも30年以上たっている事に気がつきました。山下が、早速、ポンプ省エネ診断を提案したところ、服部氏は、彼自身も省エネポンプへの入替えに関心があったことから、グルンドフォスのサービスチームにその仕事を依頼したのでした。

ポンプ省エネ診断の結果は、51%もの省エネが実現する可能性があることを示しており、服部氏は、消費電力が半分になるということについては少しばかり疑念はあったものの、その入替え提案を実施する事を決心したのでした。

横浜ゴム㈱ 服部 健一主任

横浜ゴム㈱ 服部 健一主任

服部氏は言います。「ボイラー設備の投資に関しては、2種類の予算があります。大部分については、修繕の為の費用ですが、省エネの為の入替えは別の予算になっています。今回の導入に関しては、省エネよりも信頼性が重要でした。しかし、ポンプ省エネ診断の結果を見て、古いポンプを入れ替える事に決めました。」

節約に対する懐疑心
グルンドフォスポンプ㈱のサービスマネージャー、井上と彼のスタッフは日本国内において年間400回以上のポンプ省エネ診断を実施していますが、省エネ診断による節電効果を示してもすぐには信用してくれないお客様にしばしば出会います。

「私達のデータは、節電が可能な電力量を示し、それは同時に電気料金の削減に直結します。省エネ診断の結果として、最初に新城工場様に自動給水装置ハイドロMPCを納入した後、別の工場でも省エネ診断を実施させていただき、そこでも同様の結果を得ました・・・-51%の削減効果です。入初年度で、4,197,970円(52,520USドル/41,130ユーロ)に相当する節電が可能と分かりました。」

新規ポンプを設置し、十分な省エネが確認できたことで、服部氏と新城工場の野呂工場長は、他の設備でも同様の効果が期待できないかどうかを確認しました。そして15ヵ月後、追加で5台のポンプの購入を決定したのでした。初めこそ、51%もの削減効果という話は、半信半疑であったものの、やがて服部氏と野呂工場長はその数字を信じるようになりました。「現在、最初のポンプを導入してから2年経ちますが、山下氏から聞いていたことは正しかったのだとやっと確信しました」と冗談まじりに話しました。

ポンプの入替によって、初年度400万円以上の電力コスト削減に成功しました

ポンプの入替によって、初年度400万円以上の電力コスト削減に成功しました

更なる進化
事実、服部氏は横浜ゴム内でグルンドフォスをアピールする伝導者的な立場となりました。服部氏が得た省エネ診断の結果や累積評価データによって、平塚工場のエンジニアたちは自工場にTP200-400/4を設置することにしたのです。山下は、グルンドフォスが横浜ゴムグループにおいて、更なる購買につながる評価を頂いている事に自信を得ています。「最初に設置したポンプは51%ものエネルギー削減をしましたが、この数字はここで設置したものの中では最も低い効率向上であり、次に設置したポンプは54%を、その次は53%のエネルギー削減を実現したのです。」

最終的な成果
工場全体を統括する野呂工場長は、年間約3%のエネルギー消費削減を目標に掲げています。「私には、環境マネジメントのポリシーや結果を継続的に向上させていく責任があります。また我々には、CO2排出量に関する削減目標があり、エネルギー消費はそれに直接的な影響を及ぼします。我々は、装置の取替えや更新に関する基本計画を立てていますが、ポンプ省エネ診断によって示された節約見込みから、そういったシステムを導入することが最優先となりました。」

事実、最初に設置したHydro MPCポンプ4台およびその制御装置は、エネルギーコストの削減によって、18ヶ月で導入コストを回収することができました。平塚工場のポンプは1年、2回目の新城工場のポンプは15ヶ月、そして新城工場2回目のHydro MPC-Eポンプ4台の設置に関しては、4年以内に回収することが見込まれています。

新型ポンプは、横浜ゴムの経営に良い影響を与えただけでなく、日本の“節電”にも貢献しました。節電活動とは、2011.3.11の地震や津波によって起こった福島第一原子力発電所の原子炉のメルトダウンを発端にして始まった動きであります。新城工場は、津波による電力不足に直接的な影響を受けていませんが(日本は、東部と西部で異なる2種類の周波数に分かれているため)、この災害で大きなダメージを受けた気仙沼の北部の街で、植林などの復興活動に従事してきました。

野呂工場長は、廃棄物排出やエネルギー節約に関する会社の目標を達成する責任があることを心に留めていらっしゃいます。「我々は、温室効果ガスの排出量を20年未満で13%以上減らしましたが、今後も新たな方法を模索し続けなければなりません。省エネ診断は、我々の工場で実現できそうな重要なエネルギー節約について気づかせてくれました。今後も良い効果をもたらしてくれることを確信しています。」

横浜ゴム㈱新城工場は一日あたり40,000以上のタイヤを生産しています

横浜ゴム㈱新城工場は一日あたり40,000以上のタイヤを生産しています

横浜ゴムの設置ポンプ
• Hydro MPC-EF 4CR90-2-1
• TP200-400/4
• CR64-1-1
• Hydro MPC-E 3CRE32-6

横浜ゴム株式会社について
横浜ゴムは1917年創立、売上高は4,651億円(58.2 億USドル/45.7 億ユーロ)。 タイヤメーカーとして設立され、現在では産業用、宇宙航空用の製品や原料も製造しています。横浜ゴムは、米国、中国、タイ、ベトナム、フィリピンといった海外拠点に加え、日本国内の9箇所に生産工場と性能試験場を抱えています。横浜ゴムの新城工場は、1964年操業開始、主に乗用車のタイヤを生産しています。本工場は年中無休で稼動しており、1,500名の従業員が2シフトの交代制(時には残業対応)で、1日に40,000ものタイヤを生産しています。

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